妊娠がわかったら保険はどうする？——「今から入れる保険」と家計の備えの話

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※本記事はお金と準備の話に絞っています。体調・栄養・医療に関わる判断は、かかりつけの医師・助産師に必ず相談してください。

妊娠が分かった直後は、母子手帳、産院選び、職場への報告……とやることが続きますが、
その合間に一度だけ考えておきたいのが保険と家計の話です。というのも、保険には
「妊娠してからだと入りにくくなるものがある」という、知らないと困る性質が
あるからです。

妊娠中でも入れる？——医療保険の現実

一般的な医療保険は、妊娠が分かってからでも加入できるものが多いのですが、
「今回の妊娠・出産に関わる入院や手術は保障の対象外」という条件
（いわゆる特定部位の不担保）が付くことがほとんどです。つまり、帝王切開や切迫早産での
長期入院といった「妊娠で一番お金がかかるかもしれない場面」は、妊娠後に入った保険では
カバーされないことが多い。これが「保険は妊娠前に見直すのが理想」と言われる理由です。

ただし、だから手遅れというわけでもありません。妊娠週数によっては加入できる商品や、
妊娠中でも申し込める共済などの選択肢は存在します。条件は商品ごとにかなり違うので、
ここは自分で総当たりするより、無料の保険相談で「妊娠◯週でも入れるもの」という聞き方を
するのが早いです。子育て世帯向けの相談サービスなら、学資保険や夫婦の死亡保障まで
まとめて整理できます。

実は最強の「保険」——高額療養費制度

民間保険の前に、全員がすでに持っている公的な備えを確認しておきましょう。健康保険の
高額療養費制度を使うと、医療費の自己負担は所得に応じた上限（月あたりおおむね8〜9万円台の
世帯が多い）で頭打ちになります。帝王切開は健康保険が適用される「治療」なので、
この制度の対象です。さらに出産育児一時金50万円が別途出ます。つまり公的制度だけでも、
医療的なトラブルへの金銭的備えはかなり厚い。民間の医療保険は「その上乗せがどれくらい
欲しいか」という位置づけで考えると、冷静に選べます。

学資保険は「入るか」より「いつ考えるか」

子どもが生まれると学資保険の案内をよく目にしますが、これは出産前に急いで決める必要は
ありません。多くの商品は出産前から加入できるものの、内容の本質は「教育費の積立」なので、
児童手当をそのまま積み立てる・NISAを使うといった選択肢と並べて、産後に落ち着いて
比較すれば十分です。大事なのは、妊娠中に決めるべきもの（医療保障）と、
後からゆっくりでいいもの（教育費の準備）を分けることです。

まとめ

妊娠中の保険まわりは、①公的制度（高額療養費・出産育児一時金）を把握する
②医療保障の穴が気になるなら「妊娠中でも入れるもの」をプロに聞く ③学資保険は産後で
いい——の3段構えで考えると、やるべきことが絞れます。保障の検討と同じくらい、
毎月の固定費を軽くしておくことも
効きます。浮いた分がそのまま「毎月の備え」になるからです。

※料金・制度・キャンペーン等は変更されることがあります。申し込み・手続きの前に必ず公式サイト・自治体の案内で最新の条件をご確認ください。本記事は情報提供を目的としたもので、特定サービスへの申込を強制するものではありません。