サブスクの棚卸し——「気づいたら月1万円」を防ぐ3ステップ

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「サブスクなんて、ひとつずつは大した額じゃない」——そう思っている人ほど、
一度カード明細を並べてみると青くなります。動画配信が月990円、音楽が月980円、
クラウドストレージが月130円、スマホゲームの月額パスが480円、
去年「いつか使うから」と入った学習アプリが月1,480円。ひとつずつは「まあこれくらい」でも、
足し合わせると月4,000〜5,000円、年に5〜6万円。気づけば通信費より大きな固定費に
なっている家庭は、本当に珍しくありません。

サブスクのやっかいなところは、痛みなくお金を吸っていく点です。一度登録すれば請求は自動で、
使っていない月も黙って引き落とされ続けます。だからこそ、年に2回——たとえば正月とお盆のような
「区切りの時期」——に棚卸しを習慣にすることをおすすめします。以下の3ステップでやれば、
だいたい30分で終わります。

ステップ① まず全部を書き出す——「忘れていた1本」を炙り出す

最初にやるのは、いま契約しているサブスクを一覧にすることです。記憶に頼るとほぼ確実に
漏れるので、2つの「証拠」から拾います。

ひとつはクレジットカードとキャリア決済の明細。過去3ヶ月分をさかのぼると、毎月ほぼ同じ額が
同じ相手に落ちている行が見つかります。これがサブスクの正体です。もうひとつはスマホの
サブスク管理画面で、こちらはアプリ経由の課金を一覧で見られます。iPhoneなら
「設定 → 自分の名前（Apple ID） → サブスクリプション」、Androidなら
「Playストア → 右上のアカウントアイコン → お支払いと定期購入 → 定期購入」です。

この作業をすると、ほぼ全員に「あ、これまだ払ってた」という1本が出てきます。
無料期間のつもりが課金に切り替わっていたもの、キャンペーンで入って存在ごと忘れていたもの。
この隠れた1本を見つけて止めるだけで、棚卸しにかけた30分の元は取れます。

ステップ② 「最後に使ったのはいつか」で仕分ける

書き出したら、金額の大小ではなく「最後に使った日」で仕分けます。ここを金額で判断すると、
高いけど毎日使うものを削って生活の質だけ下がる、という失敗をしがちだからです。

週に1回以上開いているものは、迷わず継続でいいと思います。生活に組み込まれている
サービスを我慢して削っても、たいてい数週間で契約し直すことになり、結局お金も手間もかかります。
判断が必要なのは「月1回くらい」のものです。たとえば月に1本しか観ない動画配信なら、
月額を払い続けるより、観たいときにレンタルで1本300〜500円払うほうが安く上がる、という
計算がよく成り立ちます。使用頻度と月額を天秤にかけて、割に合わなければ都度課金へ切り替える。

そして「最後に使ったのがいつか思い出せない」ものは、その場で解約します。ここで多くの人が
「また使うかも」とためらいますが、サブスクの解約はいつでもでき、必要になったら
再契約すればいいだけです。数ヶ月使っていないものを「保険」で握り続けるのが、
サブスクでいちばんもったいないパターンです。

ステップ③ 動画配信は「作品ドリブン」で回す

数あるサブスクの中でも、動画配信サービスは特に膨らみやすいジャンルです。
「あの独占ドラマはこのサービス、あのアニメはあっち、映画はそっち」と追いかけているうちに、
気づけば3つ4つを並行契約——これで月4,000円コースのできあがりです。

ここでの発想の転換は、「常設は1つまで、あとは作品で入れ替える」こと。
毎日のように開くメインを1つだけ残し、残りは観たい作品が配信されている期間だけ契約して、
観終わったら解約します。動画配信は解約してもいつでも再開できるので、「解約」ではなく
「一時停止」だと捉え直せば、心理的な抵抗もなくなります。各サービスの月額と初回無料期間の
有無を一度メモしておくと、次に何かを観たくなったとき、そのとき最適な1本をすぐ選べます。

棚卸しを「続ける」ためのひと工夫

最後に、この棚卸しを一度きりで終わらせないコツを。新しくサブスクに入るときは、
その場でスマホのカレンダーに「◯月◯日 △△を使っているか見直す」と3ヶ月後の予定を入れておきます。
無料期間で試すときも同じで、無料が切れる前日にアラートを set しておけば、
「気づいたら課金が始まっていた」を構造的に防げます。入るときにひと手間かけておくと、
次の棚卸しがぐっと楽になります。

スマホ・通信・電気といった大きな固定費の見直しとあわせてやると効果が大きいので、
固定費の見直しはこの順番もあわせてどうぞ。

※料金やキャンペーンは変更されることがあります。解約や乗り換えの前に、
必ず各サービスの公式サイトで最新の条件をご確認ください。本記事は情報提供を目的としたもので、
特定サービスの契約・解約を強制するものではありません。